定額制ストリーミングサービスで変わる音楽の伝え方 -海外アーティストの動き

前回のブログに引き続き音楽がテーマです。前回のブログ（変わる音楽の聴き方）では音楽配信サービスの紹介でした。紹介したサービスが普及することにより音楽の受け手側がより安く、たくさんの曲が聴けて便利になります。今回は視点を変えてアーティスト側から少し見てみましょう。

ストリーミングでのアーティストの収入
　2014年にIFPI（国際レコード産業連盟）は音楽の販売額がCDやレコードなどの物理販売をデジタル販売が抜いたことを発表しています。デジタルだと物理的スペースをとらない上に、価格が安いなど消費者に利点が多いです。定額制音楽配信だとサービスを運営する事業者が価格を設定していることや、基本的に月額払えば聴き放題のため、アーティストの収入は落ちてしまいます。どのくらい事業者からアーティストへ支払われているのか。これは事業者の売上の約60〜75%が相場の様です。一組のアーティストに支払われるのは、基本契約料の分と再生回数によって収入が決まります。しかし、この間にレーベルが入りますので実際アーティストの取り分としては、かなり少なくなるようです。

海外アーティストの動き
 　このように取り分の少なさはストリーミングだけなのでしょうか。実は他の方法でもアーティストに入るのは販売額の10%以下が多いとのこと。しかし定額制ストリーミングサービスでは特に少なくなる事実はあるようです。特に最大手spotifyは様々なアーティストから批判も受けています。Taylor Swiftはspotifyに楽曲を提供していましたが全ての作品を削除し、ストリーミングサービスに批判的なコメントを出しました。またJay-ZはTIDALという定額制音楽配信サービスを買収し、大手ストリーミングサービスと対抗しました。このTIDALにはBeyonce、Kanye West、Rihannaなど大物アーティストが契約しています。元より高音質を特徴としているサービスですが、アーティストの収入向上の狙いもあるので利用料金は高めに設定されています。



　そもそも先に挙げたようなアーティストは既存のプロダクトで世界規模で大きなセールスを獲得しているため、定額制ストリーミングサービスは必要ないのです。しかし消費者が便利なサービスは普及し、音楽を聴く形が変わるため、その流れに沿っていく必要があります。ですので自らでサービスを運営したのです。
　
　今後、日本でも新たなサービスは浸透していくでしょう。国内のアーティストは世界レベルでセールスを獲得しているアーティストは多くはありません。どのように収入の維持、向上をしていくべきなのか。現在ある動きなどから次回少し見ていきます。